あなたの会社 健康経営できてます?ますます重視される職場のポジティブメンタルヘルス

こんにちは、ストレス社会で毎日ストレスにさらされ心痛め、心が折れ職場をやめたり、命を落とす人を一人でもなくしたいという思いから、強いストレスにさらされても心折れることなく、柔軟でしなやかな心をつくる手助けをしているレジリエンストレーナーの長沢です.

あなたの会社「健康経営」できてますか?今日は健康経営がちゃんとできると生産性が上がりますよという話です。最近の科学的な知見からも明らかにされたんですよ。ますます職場のポジティブメンタルヘルスが重視されることになります。

この話に興味ありませんか?

ワーク・エンゲージメントが精神的健康増進と生産性向上に関連するという研究

北里大学の研究でワーク・エンゲージメントが、精神的健康と生産性の向上に関連することが明らかにされました。

ワーク・エンゲージメントとは

経済産業省を中心に行われている健康経営の優良法人認定制度の認定基準の一つです。

  • 「仕事にやりがいを感じている」(熱意)
  • 「仕事に熱心に取り組んでいる」(没頭)
  • 「仕事から活力を得て生き生きとしている」(活力)

の3つが揃った状態のことで、いわゆるバーンアウト(燃え尽き症候群)の対概念として位置づけられます。

研究結果のポイント

研究結果をポイントだけ簡単にまとめると次のようになります。

  • ワーク・エンゲージメントによる精神的健康への好ましい影響は、短期的には減弱する傾向が見られた。特に、ワーク・エンゲージメントが高い場合に、精神的健康が悪化する傾向が認められた。

  • 反対に長期的には、ワーク・エンゲージメントによる精神的健康への好ましい影響は減弱せず、ワーク・エンゲージメントが高まるほど、精神的健康が向上した。

  • ワーク・エンゲージメントが生産性に及ぼす好ましい影響は、短期的にも長期的にも減弱せず、ワーク・エンゲージメントが高まるほど生産性が向上した。

  • これらの結果により、精神的健康に対する短期的な影響以外は、ワーク・エンゲージメントによる負の影響は認められない。

すごいでしょ?簡単に言うとワーク・エンゲージメントは精神的健康にも生産性にもいいんだよということが明らかになったということですね。

健康経営や働き方改革を進めるときにこの知見はとっても大事ですよね。熱意あふれ、いきいきと働くひとを長く支援していくことが、働くひとの健康を守るだけでなく、生産性も上げるんですから。生産性高い会社を作るならブラック企業よさようならです。

残念な調査報告があります

熱意を持って、いきいきと働く社員がたくさんいれば、会社の生産性も上がっていいんじゃない!となりますが、そんなに甘くはありません。

ここにちょっと残念な調査決結果があります。

アメリカの人材コンサルティング会社のギャラップ社が行った調査です。調査は、「熱意ある社員の割合」。ギャラップ社の調査によると日本の「熱意あふれる社員の割合」は、たったの6%でした。かなりショックな数字ですね。調査対象国139カ国中132位です。

この数字の低さの背景を「日本の社員教育と経営手法に問題がある」とギャラップ社は分析しています。

この結界にあなたはどういう感想を持ちますか?

組織に重きを置く日本企業が効率的で安上がりな全体行動を課してきた結果ですね。社会や若者の変化に気づかなかったり追いつかなかったのです。

あなたの会社は熱意あふれる社員がたくさんいますか?

今日のおさらい

今、いたるところで耳にする国連による「持続可能な開発目標」(SDGs)という活動があります。ちょっと硬く言うと

貧困に終止符を打ち、地球を保護し、全ての人が平和で豊かさを享受できるようにすることを目指す普遍的な行動を呼びかけたもの

となります。この「持続可能な開発目標」では、「3.すべての人に健康と福祉を」「8.働きがいも経済成長も」と目標を掲げています。つまり、健康と、働きがい、経済成長は国際的な開発目標なんです。

このような国際的な背景と国内おける日本再興戦略での健康経営の推進や働き方改革などにみられるように職場環境の整備が求められている現状を考えると、ますます職場のポジティブメンタルヘルスが重要視されるということなんですね。

そのための有効な科学的知見が、ワーク・エンゲージメントを高め、生き生きと熱意を持って働ける職場を作っていくということが本当に大切だということですね。

 

「企業は人」という言葉があります。

今、国際社会や国内の働き方改革などでは企業に対し、働く人たちが健康で生き生きと働ける職場環境づくりを求めています。改めて、「企業は人」という考え方が見直されている時代になったと言えます。

そのためには、何より教育こそが大事です。それも、社会の変化と若者の考え方の変化をしっかりと押さえた教育が必要です。的を得た教育がなされることで、若者の離職率を下げ、上司によるパワハラやセクハラ・モラハラの無い、働きがいがあり生き生きとした職場環境作りができます。

当研究所では、人材育成のコンサルティングやレジリエンストレーニングに基づいた様々な社員・役員研修を行っています。ぜひお問い合わせください。相談内容に応じたご提案をさせていただきます。

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